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開発した商品を販売する際は材料費や加工費を考慮しましょう

コラム 2022.02.04

自ら開発した商品が完成し、販売を始める前には、販売価格を決める必要があります。この時、販売価格をどのように決めたらいいのか、迷う方も多いのではないでしょうか。販売することで得られる利益はもちろんのこと、材料費と加工費を合わせた原価も考慮しなくてはなりません。適切な販売価格を設定するために、今回の記事で価格設定の考え方を学びましょう。

【目次】 
1.商品の価格設定の難しさとは?
2.製造業における原価率とはどのぐらいなのか?
3.原価を抑えるための効果的な方法とは?
4.今回のまとめ

商品の価格設定の難しさとは?

販売価格は、商品および商品の価値に対して決めるものですが、あまり高過ぎると売れなくなってしまいますし、反対に低過ぎると赤字を記録してしまいます。材料費や加工品などの原価に、利益を足したものが販売価格となりますが、販売価格の決め方には3つの方法が考えられます。

原価をベースとして販売価格を決める

販売価格が計算しやすい反面、市場価格と乖離が生まれると、商品が売れなくなる恐れがあります。

利益率をベースとして販売価格を決める

自分たちが希望する利益をもとに値段が決められますが、顧客目線で見た値段とかけ離れてしまう恐れがあります。

競合他社の価格と比較して販売価格を決める

競合他社との価格差が縮められるほか、差別化を図ることができますが、値下げ競争に巻き込まれる可能性があります。 どれを選ぶと正解なのかは、明確に言い切ることはできませんが、基本的には原価や利益率をベースとし、競合他社の価格も調査しながら価格設定を行うのが良いでしょう。最初に設定した販売価格と商品の価値が合致していないと、顧客からの評判が下がる恐れがある上、原材料の高騰や不景気などのリスクに対応できなくなる場合があります。

製造業における原価率とはどのぐらいなのか?

製造業の原価率は、80%前後となっています。また、他の業種と比べ、材料費が高額になる傾向が見られ、多くの場合で、原価のうち材料費がおよそ40%から60%を占めると言われます。さらに、製造業で必要不可欠である工場の運用費や機材への初期投資および維持費などが大きくかさみ、減価償却費もかかってきます。このため、経費が削減しにくい傾向も強く見られます。

原価を抑えるための効果的な方法とは?

商品の原価を抑えるには、まず材料費の見直しを行いましょう。 同じ材料が安い金額で買える仕入れ先がないか探したり、安い材料に変更しても商品の製作に支障がないかを検証してみたりすると良いでしょう。材料費の値段は日々変化しますので、一度見直した後でも、定期的に見直しを続けることが大事です。
また、加工工程を減らしたり、効率の良い加工方法を模索したりするのも効果的です。これらは、製造工程全体の見直しにもつながり、商品のスムーズな生産が可能となります。商品の原価以外に、人件費や販売手数料なども原価の要素ですので、必要以上に人件費をかけるのはできるだけ避けたいところです。

今回のまとめ

今回は、製品の原価と価格設定について紹介してきました。
原価をベースとして価格設定を行うと、販売価格が計算しやすい反面、市場価格と乖離が生まれ、商品が売れなくなる恐れがあります。また、利益率をベースとして価格設定を行うと、自分たちが希望する利益をもとに値段が決められますが、顧客目線で見た値段とかけ離れてしまう恐れがあります。
顧客に受け入れられる価格設定をするために、今一度材料費や加工費を見直してみましょう。

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