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商品開発を行う際に実施する「4P」とは

コラム 2022.01.26

商品開発の段階では、ただ良いものにすることを意識するのみでは十分な売り上げを生むことができません。商品の多くには競合他社の商品があり、具体的な顧客層も異なります。このため商品開発では「4P」と呼ばれる行程を意識してマーケティングを実施し、売るターゲット層を明らかにすること、商品の具体的な価値を設定することなどが重要となります。そこで今回は、商品開発を行ううえで実施される「4P」について解説していきます。

【目次】 
1.4Pとは
2.4Pの考え方で商品の売り上げを伸ばすには
3.今回のまとめ

4Pとは

開発した商品を購入してもらうためには、あらゆる施策を実施して、一般消費者にその商品を知ってもらう必要があります。この施策や取り組みを組み合わせることをマーケティングミックスといいますが、その手法の一つに「4P」と呼ばれる考え方があります。
4Pには、製品(Product)・価格(Price)・流通(Place)・販促(Promotion)、この4つの要素が含まれているのが特徴です。商品の売り上げを効率的に生んでいくためには、この4Pを意識した施策を実施し、商品をアピールしていくことが重要なのです。
ちなみにこれらの取り組みは、それぞれ独立するかたちで考えるのではなく、効果的に組み合わせることが売り上げを伸ばすための秘訣になります。

4Pの考え方で商品の売り上げを伸ばすには

では以下からは、具体的に4Pの考え方で商品の売り上げを伸ばすための方法・手順を整理していきましょう。

STP分析によりターゲット層を明確にする

STP分析とは、セグメンテーション・ターゲティング・ポジショニングの3つの分析を指します。セグメンテーションは、特定の分類によってグループ(セグメント)を分け、市場を細かく見極めることを指します。
分け方としては、年齢や性別、趣味嗜好などさまざまな観点が挙げられます。そのうえでその商品を主に売りたいと狙う層を決めるのがターゲティングにあたります。そしてそのターゲティングした層に対して、自社商品を選んでもらうために必要な優位性を確定していくのがポジショニングです。競合他社と差別化できるポイントを明らかにします。

4Pそれぞれの施策の整合性をチェック

4Pは、独立した施策が決められているだけでは成立しません。例えば、安くて購入しやすい商品にするためには、流通手段としてネット通販を用意するなどの施策が必要です。高品質かつ高価な商品を、安価な商品を中心に扱う店舗に並べて高い売り上げを出すことは難しくなりますし、こういった場合は新しい流通方法を検討する必要があります。
このように整合性の取れる施策を展開していかなければ、新たな商品を開発したとしても、十分に売り上げを伸ばすことは難しくなります。

法人向け商品は4P+人(Person)も

コンシューマー向け商品ではなく法人向け商品を展開するときは、4Pの戦略にプラスして人(Person)を意識した戦略も重要になってきます。法人向け商品の営業では、基本的にその商品を取り入れるための窓口として担当者が存在します。そのため担当者(=人)の性質を考え、効果的な施策を実施することが売り上げ向上につながるポイントといえるでしょう。
「〇〇に対して課題を抱えているものの、何をどうすればいいのかわからず困っている担当者に対して、ひとまず取り入れて失敗のない商品として効果的」などの戦略が例として挙げられます。

今回のまとめ

4Pは、商品を売るときの具体的な手法、コンセプトを考えるうえで基本となります。そのため商品開発の段階では欠かさず意識する必要があり、それぞれ整合性が取れた施策を展開していくことが重要です。品質が良いことを商品のコンセプトにするならその他品質の良い他社商品とはどう差別化するのか、品質が良いことで生まれる価格の問題はどうするのか、そして品質が良いものを求めるターゲット層にはどのような流通方法で購入してもらうのかなどのポイントを、4Pの考え方に従って定めていきましょう。

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